唯斗のひみつ

一般に、黒鉛の多く粘土の少ない芯は、軟らかく濃い。黒鉛の少なく粘土の多い芯は、硬く薄い。硬いものは芯が細く、軟らかいものは太い。色の濃さは気温の影響を受け、同じ硬度でも夏期には濃く、冬期には薄くなる。

硬度表記を考案したのは18世紀末のニコラ・ジャック・コンテである。当初、コンテは、芯の硬さに番号をつけ、一番硬いものを1とし、軟らかくなるにつれて番号を増やして表したが、この方式は普及しなかった。
HとBの記号を最初に使った鉛筆製造業者は、19世紀初めのブルックマン（Brookman）である。Bより濃いもの、Hより薄いものは、当初BBやHHと表したり、2Bや2Hと表した。HBはのちにHとBの中間として使われはじめた。Fはさらにその後にHBとHの間を表す記号として考案された。1830年代末までには、BBからHHHまでのHBとFを含む7種類の鉛筆を作る業者が出現した。濃さの表記は当初はさまざまな表記があり混乱したが、現在はほぼこの形に落ち着いている。なお、HはHard、BはBlack、FはFirm（しっかりした）を意味している。
Bは柔らかいため紙の目が出やすく、芯が減りやすく、黒の発色が強い。消しゴム、ねりけし等で消えやすいため、デッサンでは描き始めに3B～4Bを用いることが多い。また、軽い力でも濃い線を引けるため、児童の書き方鉛筆にはB～4Bがよく用いられる。
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Hは硬いため紙の目がつぶれやすく、芯が減りにくく、黒の発色は弱い。消えたりにじんだりしにくいため、製図には一般的に2H以上の硬い鉛筆が用いられる。デッサンでは主に紙の目を出したくないときなどに用いられる。
一般事務ではHB～2Bが好まれる。
また、マークシートを読み取るOCR装置やOMR装置は赤外線の反射率を識別に用いているため、赤外線を良く吸収する炭素を他の筆記具よりも多く含むこと、その炭素含有量を硬度で指定できることなどから、マークシート記入には鉛筆が適しており、マークシートへの記入筆記具として硬度と共に鉛筆が指定される。

四日市市は公害病と認定した市民に対し、市費で治療費を補償する制度を1965年に開始。当時は国側にも公害患者を公費で救済する制度はなく、市の試みは全国初だった。認定患者の数は同年5月に行われた第一回の審査の時は18人だったが、1967年6月末には381人、1970年9月末には544人と急増。患者の増加に市だけでは治療費を負担できなくなり、国や企業も分担金を出すようになった。

四日市市の大気汚染を改善したのは、実は高煙突ではなく、脱硫装置の普及、より硫黄分の少ない原油への切り替えだった。この2つは硫黄酸化物削減法としては、当時最も効果的であった。国と企業は硫黄分の少ない原油の輸入を増やすと同時に脱硫装置の開発を研究した。四日市コンビナートでは、 1969年に大協石油（現・コスモ石油）が初めて設置し、効果を上げた。

このような脱硫対策が実現した背景には、硫黄が鉱山で採掘するよりも安価で手に入るという事情があった。これが実現するとともに硫黄鉱石の需要がなくなり、日本の硫黄鉱山は1960年代以降に閉山へと追い込まれたのであった。
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厚生省（現・厚生労働省）は、疫学的な手法で大気汚染による呼吸器への影響調査・検証を行い、その結果、高い有症率と大気汚染の関係を立証した。1967年には患者達により四日市ぜんそくの民事訴訟が提訴され、1972年に津地方裁判所四日市支部は被告6社（石原産業、中部電力、昭和四日市石油、三菱油化、三菱化成工業、三菱モンサント化成）の共同不法行為を認め賠償を命じた。典型的な高度経済成長期の『公害』で、日本初の本格的な大気汚染訴訟であり結果的に住民側が全面勝訴したこともあって、その後の日本の環境政策の拡充に大きな影響を与えた。

判決文では、無計画に工場建設を容認した三重県・四日市市にも反省を促している。またこの中で、工場が1年間に排出できる煙の量を決定しており、これが大気汚染防止法の「総量規制」に繋がる。